一般社団法人住宅リフォーム推進協議会(会長：吉田忠裕)は、リフォーム事業者向けに行った「平成26年度第12回住宅リフォーム実例調査」の調査結果を公表した。
　同調査は、住宅リフォームに係る実態を把握するため、平成15年度から継続して行っている調査で、今回で12回目。
　調査結果によれば、リフォームの対象となる住宅は、戸建て、マンションともに築年数の経過した住宅が増加しており、特にマンションでは築31年以上の古い住宅の占める割合が4分の1以上に増えており、リフォーム工事の内容は、戸建て、マンションともに「住宅設備の変更」がトップとなった。
　また同時に「インターネットによる住宅リフォーム潜在需要者の意識と行動に関する第9回調査」の調査結果も公表した。
　同調査は、住宅リフォームの潜在需要者の意識と行動の実態を明らかにするとともに、潜在需要の顕在化に有効な方策を検討するための基礎資料を得ることを目的として、平成13年度から行っている。
　調査結果によれば、30歳以上の持家居住者全体の56.0％が「リフォームをしたい」と回答しており、中でも50歳代では「リフォームしたい」が66.5％、「10年以内にリフォームしたい」が19.7％となるなど、他の年代に比べリフォーム意向が高くなっている。